大物司会者降板 2020

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目次武漢コロナ禍とは、疫病と防疫の問題であるだけでなく、究極的には経済問題でもあります。そして、当ウェブサイトの持論は、「武漢コロナ禍は結果的に、日本社会全体に対し、『無駄な既得権』をこれ以上飼い続けるだけの余裕を失わせる」、というものです。そして、これと同じ論点については、先日出版させていただいた『このうち野党（とくに立憲民主党などの無責任野党）については、『政府・与党のことはやたら舌鋒鋭く批判するくせに、自分たちがしでかした不祥事で責められる立場になると、とたんに弱くなり、説明責任から徹底的に逃げ惑うという意味で、ある意味ではきわめてわかりやすい人たちでもあります。これらの特定野党に所属する議員の最大の目的は、国会議員としての歳費、文書通信交通滞在費、政党助成制度に基づく交付金などの異常に巨額の経済的利益を得つつ、官僚などを呼びつけて難癖をつけて怒鳴り散らし、適度に王様気分を味わう、ということにあるのでしょう。だいいち、2009年の政権交代でも明らかになりましたが、旧社会党などの系譜を継ぐ特定野党（当時は鳩山由紀夫代表が率いる民主党）にはそもそも政権担当能力がなく、そのような勢力に政権を委ねると、日本がめちゃくちゃにされます。ただ、「現在の特定野党は、かつて日本をめちゃめちゃにした連中の残骸だ」、という言い方をするのは簡単なのですが、これについてはもう少し突き詰めておく必要があります。やはり、2009年８月の衆議院議員総選挙で当時の民主党を圧勝させた最大の「犯人」こそ、新聞、テレビを中心とするマスメディアなのであり、そして、自分たちがそのような犯罪的な偏向報道を繰り返したという点について、彼らはいまだに反省も総括もしていないからです。その意味で、「自分のことを棚に上げて政府・与党などを偉そうに批判する」、「やたらと不祥事が多い」、「批判されると説明責任を果たさず徹底的に逃げ惑う」という点では、マスメディア産業も特定野党も同じようなメンタリティの人たちなのでしょう。あるいは、「同じようなメンタリティ」だからこそ、特定メディアは、「報道しない自由」なども駆使して特定野党の不祥事を徹底的に擁護し、政府・与党関係者の失言などについては、（ときとして捏造・歪曲してでも）針小棒大に報じるのかもしれません。結局、新聞もテレビも同じ資本が支配し、社数も非常に限られているがため、競争原理が働きづらく、誤報、捏造報道、偏向報道といった問題報道を繰り返す会社が倒産せずに今日まで生き延びてしまっているというのは大きな問題でしょう。では、どうして新聞社、テレビ局が今日に至るまで、ほとんど倒産していないのでしょうか。これにはさまざまな理由が考えられるのですが、ひとつには、とくに古いメディアであればあるほど、優良資産（とくに不動産）を保有していて、本業（新聞または地上波テレビ放送）が傾いたとしても、ある程度は資産運用で食いつないでいくことができる、という点にあります。また、新聞社の場合は「再販売価格維持制度」により、市場原理を無視して新聞の販売価格を設定することが可能ですし、テレビ局の場合もかなり低い価格で電波を利用することが可能です。要するに、規制でがちがちに守られているわけですね。さらには、記者クラブ制度があるため、新聞‣テレビ関係者であるというだけの理由で、とくに努力せずに、寝ているだけでも官僚らから情報をもらうことができますし、運が良ければ、官庁から独占的に情報をリークしてもらうこともできます。昨今はインターネットが発達したためでしょうか、新聞社‣テレビ局‣雑誌社など以外の業者が、ニュース配信、ウェブ評論活動などに新規参入するという事例が増えていますが、やはり「記者クラブ」制度を使って一次情報を独占的に得ることができるという立場は絶大です。当ウェブサイトもそうですが、基本的に多くのウェブ評論サイトは、「一次データ」自体はどこかよそのサイトから持ってきて、それについて「これはこういうことだと考えられる」、といった具合に、「一次データを前提とした議論」とならざるを得ません。あるいは、「この報道とこの政治家のツイートは矛盾しているから、この報道は正しくない可能性がある」、といった具合に、「その報道自体の信頼性」を検証することもあるのですが、やはり「一次データへのアクセス」という点では、どうしても新聞、テレビなどのマスメディアに「既得権の強み」があるのです。さらには、（当ウェブサイトなりの主観も含めて申し上げるなら、）新聞社やテレビ局の場合は、こうした既得権のうえに、企業社会に対しても一定の「にらみ」をきかせている、という強みを持っている（あるいは持っていた）のではないでしょうか。具体的には、企業はマスメディアから、あることないことで攻撃されることを防ぐために、ある程度は「みかじめ料」的に広告代金を支払わざるを得ない、という側面があったのではないか、と、個人的には疑っている次第なのです。つまり、インターネットの普及で一般の視聴者がテレビから離れ、一般の読者が新聞から離れているにも関わらず、新聞社やテレビ局の経営基盤が盤石である（あるいは盤石に見える）理由は、既得権に加え、報道テロを恐れる企業から、しっかりと広告費をむしり取ってきたから、という側面があると思います。しかし、部数を偽っている疑いが濃厚な新聞、視聴率を偽っている疑いが濃厚なテレビに公告をけいさいしたとしても、いったい誰がその広告を目にしているのか、よくわかりません。これについては、広告を出稿する企業の側から見れば、広告を新聞やテレビに出稿したとして、はたして自分たちの会社が支払っている広告料に見合った効果が得られているのかがよくわからない、という不安感もあるようです。この点、『というよりも、当ウェブサイトの著者自身を含めて、新興の中小企業経営者のなかには、間違いなく、インターネット広告の威力に気付く経営者が増えています（※ただし、著者の事情については当ウェブサイトで明かすのは控えたいと思います）。この点、著者の個人的な友人が経営する会社の場合、グーグルの広告「アドセンス」に毎月100万円を支払い、あとは先方に任せっぱなしにしているのだそうですが、広告を打つタイミングや頻度、表示する端末は、グーグルが勝手に判断して表示してくれるそうです。そして、同じ100万円の広告費でも、新聞‣雑誌に出稿するのと、グーグルに出稿するのを比較すると、効果はまったく異なり、新聞‣雑誌に出稿するよりも、インターネット広告のほうが売上に直結する可能性ははるかに高いのだそうです。この個人的な友人が経営する会社の業種、会社名などについては伏せますが、社長曰く、最初はたんなる「お試し」でインターネット広告を利用したところ、インターネット広告経由で依頼が舞い込んでくるようになったため、現在は新聞‣雑誌への出稿を全面的に取りやめたのだそうです。実際、『広告の世界でもインターネットがマスコミ４媒体全体を凌駕する日は、案外遠くないのかもしれませんね。（なお、「広告の出し方」や「営業のやり方」などについては、ちょっとしたノウハウがあるのですが、申し訳ないのですが当ウェブサイトでそれをお伝えすることはできません。）さて、当ウェブサイトなりの見立てでは、新聞‣テレビの広告費は今後、横ばいないしは徐々に減少する一方で、インターネット広告費が強く伸びていくのではないか、などと考えていました。その理由は簡単で、いくらインターネット広告の威力が絶大であっても、経済社会というものは結局、さまざまなしがらみを断ち切ることは難しく、結果的に「既得権」を飼わざるを得なくなるものだからです。ところが、ここに意外なショックが襲い掛かりました。それが、冒頭で申し上げた武漢コロナ禍です。その影響がどの程度出てくるのかについては、現時点ではまだよくわかりません。しかし、『やはり、武漢コロナ蔓延に際しては、地上波テレビが医学や法律の専門知識も持たないタレントふぜいにコメントをさせるなどして、ウソ、あるいは不適切なを垂れ流し、多くの人々の怒りを買ったという側面は否定できないでしょう。あくまでも個人的な見解を申し上げるならば、結局、武漢コロナ禍以前にテレビ広告費などがさほど大きく減っていなかった理由は、多くの企業が、何らかのしがらみでなかなか「切れなかった」からではないでしょうか。「切ろう」と思っていたにも関わらず、です。それが、武漢コロナ禍を契機に、企業側にとっては不採算なテレビ広告をバッサリ切り捨てるだけの理由ができた、ということなのかもしれません。こうしたなか、地殻変動の兆候は、意外に「ちょっとした事象」に見ることができるのかもしれません。ここでは少し気になる話題をいくつか紹介しておきたいと思いますが、そのうちのひとつは、『日刊ゲンダイ』のウェブ版に先週掲載された次の記事です。これは、フジテレビ系のワイドショーのメインキャスターが来年３月をもって「番組を勇退する」ことが決定的になった、とする記事です。この司会者は健康面での不安を抱え、「辛口トーク」（？）とやらもＳＮＳ上で「炎上」する、といったケースが増えていた、などとしています。正直、個人的には個々のテレビ番組についてはほとんど興味がないのですが、ただ、この記事を紹介したのには、理由があります。リンク先の記事によれば、この人物は年間１億円以上といわれる高額な出演料が支払われていたのだそうであり、「コロナ禍で広告単価、スポットＣＭ出稿量が大幅に減っている」なか、その負担に耐えられなくなった、という事情がある、と述べているからです。要するに、広告単価の減少、スポットＣＭ出稿量の激減という事情が、テレビ局の経営にもボディブローのように効いている可能性がある、というわけです。また、フジテレビはほかにも情報番組を９月末で打ち切り、高額の出演料などを理由として、メインキャスターも降板となる、などとしています。そして、こうした「大物キャスターの引退」という話題は、調べてみれば、意外とたくさん見つかります。たとえば、産経系のメディア『zakzak』によれば、関西テレビでも放送1000回を超える同局の「看板番組」が24日の放送をもって終了する、などとしています。リンク先記事によれば、今回の打ち切りの理由は、この司会者が出演者のタレントに対して番組本番中にパワハラを行い、そのパワハラを受けたタレントが番組を降板するなどの騒動が直接のきっかけだ、などとしているようです。ただ、このあたりも、現実には「テレビ局が広告売上の現象により、出演者らの高額な出演料に耐えられなくなった」、という事情があるのかもしれませんね（たんなる憶測に過ぎないのかもしれませんが…）。さて、ここから先は、とくに根拠がある話ではありませんが、当ウェブサイトとしては、早ければあと数年のうちに、地上波テレビをはるかに上回る社会的影響力を持つユーチューバーが複数出現する、という展開があり得ると考えています。自分自身がユーチューブをよく観るようになった、という事情もあるのですが、ユーチューブの配信者によっては、「本当に勉強になる」、「知的好奇心が刺激される」、という情報を発信する人もずいぶんと増えてきたように思えます。（このあたり、個人的に気に入っているユーチューバーの方々について、当ウェブサイトで近日中に紹介しても良いかと思っています。）とくに武漢コロナ禍においては、当ウェブサイトにも「読者投稿」のかたちで複数の専門家の方々が優れた論考をご投稿くださいましたが（『とくに『その意味では、新聞やテレビが今後、誤報・偏向報道‣捏造報道をするたびに、読者、視聴者、広告主らが加速度的に離れていく、という展開については、そう遠くない未来（下手をすればあと１～２年以内）に見ることができるのかもしれませんね。当ウェブサイトからのお知らせです。昨年、当ウェブサイトに掲載した『著者のコンタクト先：更新ありがとうございます。テレビの偏向報道は、何も左傾化を煽る出演者や、とにかく「アベガー」の倒閣目指す人々の番組だけでなく、長年の目立つ話ぶりや毒を流したキャリアから、「大物司会者」「大物タレント」というボスが、テレビ番組の低俗化、自分の狭量な了見を押し進めて、完全な「私物化」「番組内で勝手な発言は許さない」雰囲気を作っています。最近数年は家にテレビが無いので詳細は知りませんが、以前朝に見てた頃(時計代わりです。見てません)や最近のYouTube等で上がっている、フジの「とくダネ！」の小倉智昭氏は、独断と偏見もココに極まれり、という感を受けますね。とにかく酷い。小倉氏は「辛口トーク」などと言う生優しいモンじゃなく、『一方的な思い込み』『最初から結論ありき』『災害被害でも東京さえ良ければ良い。地方は知らぬ』。同じく『徹底した地方・田舎を馬鹿にする態度』と言う思考回路です。耳に入ると嫌になる。よく「チャンネル変えて」と言ってましたっけ（爆笑）。一つ二つ例を挙げるなら、若いゲスト、最近メディアにウケている人を番宣で呼んで、「忙しいでしょう？生活で変わった事は？」「クルマを買いました。ハイブリッドの国産車です」「ふうん。私はネ、仕事柄大きいのが無いと困る(何が困るんでしょう　笑)んで、キャ◯ィ◯ッ◯(トランプ大統領と同じ)ですよ(踏ん反り！)」。これはタダ、オレが上だッて言うだけ。次に、大地震に遭った地方大都市に対しても「いや〜東京で無くて良かった。この十倍は死んでますよ！」その地方の被災者に失礼だろう。更にコレに関連して、現地の地方局アナが実情を報告しても、小倉氏は「やっぱ東京とやり方が違うな。うん、◯◯地方は西だから、そっちはそっちで頑張って下さい！」。何なん？この横柄な態度(怒)！　年間１億円以上といわれる高額な出演料に見合わない存在になった、価値なしに決定という事ですね。もう視聴率下げる要因だったのではないでしょうか？それよりもMCに社員アナを使えば安上がりだし、他の時間帯も安いギャラの芸能人で済ませたら、経費は浮きます。しかし、そんなシロウト並みでネームバリュー無い人物を出すと、更に視聴者は減る。スポットCMも減る。経営が更に弱体化する。既存のテレビメディアが嫌いな私には、良いシナリオでございます（爆笑）。キャスティングはさまざま俳優・ミュージシャン・芸人など、芸能事務所の所属する人の多くは、特性調査がなされている。ギャランティは特性との兼ね合いが基本。テレビCMの価値は地域（居住人口）によって異なり、東京地区だと4000万人が住んでいるので、視聴率15GRP　1％あたり・・・万円などと設定される。＞以前、大手家電会社が日本を代表する女優を起用し続けたように、「会長が彼女のファンだから」という要因で決まったりもする。もしかして、Yさんですか（笑）？　だとしたら、この人が関わった企業の中に　他にも悲惨なところがありますね。　もともと左翼系の方と思いますが（今でも新聞赤旗にチヤホヤされているみたいです）、なんで「こんなの」を使ったのでしょうかね？　工作でジジイを騙したのでしょうか。　そして、今でも赤旗に出すのは「功労賞」？　それとも　新たな「ジジイ騙し」？その頃から「そちら系」と「あちら系」の浸透は始まっていましたね。　もっと前ですか？小倉智昭氏が「大物」というのには違和感（笑）です。今でも、「世界まるごとハウマッチ」のナレーションの人という印象でして。故大橋巨泉氏の劣化版と言ったら言い過ぎでしょうか。こうした私の見方こそ、テレビを見なくなって十数年であるがゆえの「化石化」なのかもしれませんね。私的には「田宮ＲＣカーグランプリ」のナレーションの人、であります「警視庁に取材した結果」と言う報道を見たり聞いたりする度に、「？」となります。メディアの取材手法についてメディアの「信頼性」について門外漢さま＞「取材」と言うと夜討ち・朝駆け・尾行・張り込み。盗聴・盗撮等々主体的に活動して、真実に迫る事実はひとつしかありませんが、真実は関わった人の数だけ存在しますからね…越後屋お虎様レス賜り有難うございます。夜討ち・朝駆け・尾行・張り込み。盗聴・盗撮等々が違法行為あるいは犯罪行為に近いと言うのは仰る通りで、こんなことが報道の常道だとは思いません。しかし健全（？）な取材だけで真実に迫れるほど世の中は甘くないと思います。勿論真実は一つではありませんが、だからこそ立場を異にする報道機関が競い合うことで、色々な角度から「事実」を撫で回すことが出来、群盲も数が増えれば象の実体が分かるというものです。「警視庁に取材した結果」と言う以上は結果に対する責任は報道各社にあります。お早うございます。初めて投稿します。YouTuberの紹介は、楽しみです。　独断と偏見かもしれないと、お断りしてコメントさせていただきます。　テレビ降板させられたテレビ出演者は、既得権益を失ったことへの不満　駄文にて失礼しました。最近、どこのサイトを覗いても出てくる「ビ◯ットアー◯ー」の広告が、ついにテレビのＣＭにも出てきて呆れて笑ってしまいました。話は飛びますが、大橋巨泉や上岡龍太郎は五十代でセミリタイアや引退しましたが、最近の芸能界は世代交代が遅い様に思います。TVのCM編成についてテレビ局というのは許認可事業であるゆえに、放送進行表が事前に準備されている。ここがネットと大きく異なる。結果、放送枠に穴があくことを嫌う、または、あってはいけない。穴が開く場合の対策として、以前は大阪系大企業が「おまかせ出稿」という契約を結んでいて、防ぐことができていた。多くの人がご存じの会社ですよ。マスメディアの広告収入について（箇条書き）ソースは？阿野煮鱒様失礼します。何か理解不能の書き込みがありますね。(笑)。ソースは、、？かつての「民主党」とは何だったのか立ち上げの主要人物をながめれば、小沢一郎、羽田孜、鳩山由紀夫らは自民党・木曜クラブの、細川護熙は自民党・七日会の関係者。つまりは田中角栄に連なる人物である。田中は、社会党や民社党（当時）、公明党といった野党にも太いパイプを持っていたから、新宿会計士氏はそのように思われたのかも知れない。＞インターネット広告の威力は絶大失礼ながら認識が間違っておられます。you tubeの広告なぞ、喧しくて五月蠅くてただただウザくて迷惑なだけ時間泥棒です。いつも楽しみに拝読しております。どうでもいい情報ですが、企業が行う「こうこく」は、公告と広告があります。「公告」の方は法律で決まっていてしなければならないもので、決算公告や基準日公告(例えば株主総会で権利行使できる株主を特定する基準の日を知らせるもの)などがあります。2005年2月より従来の日刊新聞紙に掲載する方法から、企業のウェブサイトに掲載する方法が認められています。定款変更や調査機関への委託など一定の手続きが必要ですが、費用が日刊新聞紙に掲載する方法の10分の1くらいになってしまったので、今ではよほどコスト意識の低い会社か事情がある会社しか日刊新聞紙を利用していないと思います。●決定版ＮＨＫ契約・受信料対策マニュアルＮＨＫ受信料を払わなくても良い理由　広告費関係なく反日放送を繰り返す中国・韓国のプロパガンダ機関ＮＨＫのほうが問題です、中国向けに無料で５００ｃｈも放送できる資金力は日本人が払った「受信料」です、日本人を貶めるプロパガンダ機関に金を払うのを止めてください。　上記書籍は近日発売されますが、マイナーな出版社につき書店に並び難いので国民全員が、地元の図書館にリクエストして下さい、年配の方はネットから情報を得難いので図書館に置いてもらうのは有効な方法なのです。・・・・・これも広告なのかな？七味さまだんな様投稿した、受信せず、視聴せず、契約せずさんが、NHKを問題視してるってことはわかるんだけど、その主張は紹介した書籍を購入を勧めてるってことなんですよね♪ただ目次を並べるんじゃなくて、せめて内容のレビューをしてくれてれば、興味が持てたんじゃないかな？って思うのです♪七味さま書籍の紹介です、もちろん買って欲しいです、私は業界の人間でも著者でもありません。長々とスミマセン、内容については８月５日発売でして、まだ読んでません。ちなみにいろんなところ（保守系のまとめサイトやブログ）にＮＨＫ告発本の紹介文貼り付けまくったので今日はもう疲れて頭痛くなってきた。　テレ朝・モーニングショー、日テレ・スッキリの後塵を拝し万年３位の番組にテコ入れするにはMC小倉の交代が必須なんでしょう。もう何年も前から改変期にはそんな憶測記事が流れるのがお約束だったので、やっと小倉本人が続投を諦めたのかと。　羽鳥や加藤が凄いとも思わないけど小倉がこの２人に勝てるのは歳だけだったので。MCを交代しても制作スタッフや編集方針を見直さなければ数字が上向くとも思えないけれどネット広告の黎明期にアメリカとの合弁会社に出向してましたがその頃から続く問題も解決できてないです。↑は「えみちゃんねる」終了に関する別記事ですが、以下の記述に脱力してしまいました。>梶原の悪評を上沼に吹聴していたのは、同番組の王に讒言して革新派を失脚させるとか、貴族階級のやることはいつの時代でも変わりませんね。テレビ朝日労組の民放労連脱退のニュースも気になりますね。これもまだ詳しく調べてないですが、やはり経営の悪化が一因なのは間違い無いのでしょう。最新評論記事当ウェブサイトは■【転載自由・拡散歓迎】ウェブサイトを更新しました■『日本政府「日本企業の資産現金化があれば、報復措置を発動するしかない」……まずはビザ発給の厳格化、駐韓大使の一時帰国等』楽韓Web｜http://rakukan.net/article/476518155.html@rkayama へー、高須院長はこの時期にリコール運動をしたからダメ。@shinjukuacc お国自体が…以下自粛@shinjukuacc 国が１００年持たないと思うの。@shinjukuacc 実は毎日新聞は「右翼」で戦争に負け骨抜きになった日本に見切りをつけて、世界覇権を目指す中国に希望を託しているのかもしれない。ノービザ廃止に加え、留学生や就労ビザ更新不許可でいいのでは？　外為法による送金停止もありますけども　■日本政府、徴用工企業の資産売却に備え「報復措置」本格的に検討＝韓国報道│韓国社会・文化│wowKora(ワウコリア) https://www.wowkorea.jp/news/korea/2020/0726/10265742.html @wow_koよりアメリカも中国もどこを落とし所にするつもりなのか……韓国の政党「百年続く政党名」を公募。政党名が続くかどうかを決めるのは、政党名そのものではなく、その党に所属する政治家の心掛け次第なんだが…。今月の中国軍事雑誌のうち、2誌が「台湾上陸」特集を組んでる。

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